【中学生】塾の費用はいくらかかる？集団・個別の比較や費用を抑える方法も紹介(2024年最新)

公立中学校で7割、私立中学校でも6割の生徒が学習塾に通っています。中学生にとって塾は高校受験に向けた重要な学習の場となっていますが、その一方で多くの保護者が高額な費用への不安を抱えています。また、習い事と併用するケースも多く、家計を圧迫しかねません。将来の大学受験や予備校にかかるお金も考慮に入れると、塾選びは慎重に検討すべき問題といえます。しかし、家庭学習だけで高校受験に挑むことへの不安も大きいのが実情です。

そこで本記事では、集団塾、個別指導塾それぞれの2024年最新の費用相場を詳しく解説します。さらに、中学生の年間の塾費用を効率的に抑える方法についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

塾に通っている中学生の割合

まず、実際に塾に通っている中学生の割合を見ていきましょう。

公立中学校の通塾率が約69％、私立中学校の通塾率が約60％という結果が出ています。公立では約7割の生徒が塾で勉強し、高校受験に向けた対策を行っています。私立中学校で通塾率が低くなる背景には、中高一貫校の存在があります。内部進学が保証されている場合、高校受験のために塾に通う必要性は低くなるためです。

このデータは文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」に基づいています。調査から6年が経過しており、現在はさらに通塾率が上昇していることが予測されます。

中学生の塾の費用は年間どのくらい？

中学１年生から3年生の塾にかける平均年間費用の分布は以下の通りです。

参照：文部科学省「令和3年度 子供の学習費調査」

全国を対象としたこの調査によると、家庭による費用のばらつきはあるものの、公立中学校で約4割、私立中学校で約3割の家庭が年間40万円以上を塾代として支出しています。また、首都圏に限定してデータを見てみると、全国平均を大きく上回る費用がかかることが想定されます。結果からわかる通り、自分の子どもを塾へ通わせる際には相応の教育費が必要になることを念頭に置いておかなければなりません。

次の項目で、2024年現在の首都圏の大手学習塾における月額費用を比較していきます。

個別指導塾の費用目安

ここからは、個別指導塾の月額費用を具体的に見ていきます。
下表は、個別指導塾にて90分2コマを週2回、月1440分受講した場合の学年別比較表です。

ひとくちに個別指導塾といっても、マンツーマンの授業を行う塾もあれば、講師1人に対して生徒3名までを指導する形式の塾もあります。一般的に、マンツーマン指導を行う塾のほうが費用は割高な傾向にあります。

なお、ここで示した費用は授業料のみの金額です。別途、諸経費や教材費などが必要となるほか、長期休み時の季節講習費用も追加で発生します。

上記費用はあくまでも目安であり、校舎によってコースや料金が異なります。また、個別教室では生徒一人ひとりの課題に合わせてオーダーメイドのカリキュラムやスケジュールを組む場合も多いため、具体的な費用は資料請求や直接の問い合わせで確認することをおすすめします。

集団塾の費用目安

続いて、集団指導塾の月額費用目安を紹介します。
下表は、個別指導塾にて90分2コマを週2回、月1440分の授業を受けた場合にかかる費用です。

多くの集団塾では、中学1年生は3教科、中学2年生から5教科に移行する傾向があります。また、中学3年生では受験が迫ってくるため、受験対策として授業日数や時間数が増える傾向にあります。
そのため、月々の費用は学年が上がるにつれて高くなっていきます。ただし、時間単価で計算すると、中学3年生のほうが割安になるケースや、増額幅が抑えられるケースも見られます。

中には土日に自習室を無料開放し、追加料金なしで利用できる塾もあります。各塾の特徴をうまく活用すれば費用も抑えられるため、効果的に学習したい中学生向けといえます。

より詳しい情報については、各塾の公式サイトをご確認いただくか、直接お問い合わせください。

中学生の塾費用の内訳について

中学生の塾費用は、授業料以外にもさまざまな項目があります。費用の内訳は以下の通りです。

・入塾金
・ 授業料
・ 教材費
・ 夏期・冬期・春期講習の費用
・ 諸経費(施設利用料、システム費用など)

それぞれの項目について詳しく解説していきます。

入塾金

入塾金は、塾に入会する際に必要となる初期費用です。塾によっては「入会金」と呼ばれており、一度退塾して再入会する場合は支払いが免除される場合もあります。
金額は塾によって異なりますが、平均して1.5万円～3万円程度です。期間限定で入塾金無料キャンペーンを実施している塾や、兄弟姉妹で入塾する場合は1人分を免除するといった特典を設けている塾もあります。

入塾金は、キャンペーン期間を除くと大抵の場合必須となるため、事前に金額を確認しておくことをおすすめします。

授業料

授業料は月謝として毎月発生する費用です。集団塾の場合は月額3万円～5万円前後、個別指導塾では月額6万円～15万円前後と、塾によって大きな価格差があります。費用の中で最も重要なチェックポイントとなります。
一般的に、集団指導より少人数やマンツーマン指導のほうが高額で割高になります。
指導形態が同じでも金額に差が生じる理由は、授業時間、科目数、授業内容などの違いにあります。同じ塾でも、定期テスト対策コースや難関高校受験コースなど、複数のコースが用意されており、それぞれで費用が異なります。

個別指導塾では、基本的に生徒一人ひとりに合わせた授業プランを作成するため、授業日数に応じて費用が変動します。中学1年生と比べると中学3年生は授業回数や時間が増えるため、合計金額も上がっていく傾向にあります。
例えば、中学3年生のマンツーマン指導の塾では、月8回程度の個別授業で7万円以上という費用も決して珍しくありません。その分、得意分野と苦手分野に応じた丁寧な指導を受けられるのが大きな魅力です。
塾費用の中で最も大きな差が出るのが授業料であるため、複数の塾の無料体験などを利用して、メリット・デメリットを比較し、自分に合った指導スタイルを見極めることが重要です。

教材費

教材費は定期的に発生する費用の一つです。教材費には、授業で使用するテキストだけでなく、プリント代や問題集なども含まれることがあります。

費用は塾によって異なり、1冊2,500～3,500円の個別購入制の塾もあれば、5教科で3万円程度の一括購入制の塾もあります。学年によっても教材費は変わってくるため、入塾前の説明会や資料請求の際に確認しておきましょう。

教材費のほかに、模試の費用も別途必要です。1回あたりの平均費用は4,000円前後で、特に受験を控えた中学3年生は受験回数が増えるため、事前に費用を把握しておく必要があります。

夏期・冬期・春期講習の費用

各学習塾では、長期休暇である夏休みや冬休み、春休みに夏期講習などの季節講習を実施しています。
費用設定は塾の形態によって大きく異なります。1コマ3,700円などで実施している個別指導塾もあれば、14日間のカリキュラムで5万円前後の集団塾もあります。より難易度の高い特別カリキュラムになると、8万円～10万円を超える講習費用が設定されているケースもあります。

これらの特別講習は、前学期の復習や苦手科目の克服、定期テスト対策など、明確な目的を持って開講されます。特に受験を控えた中学3年生向けには、志望校対策に特化したコースも用意されています。

講習は通常の塾生だけでなく、外部生の受講も可能です。実際に、夏期や冬期の講習のみを受講する生徒も多く見られます。塾の指導方針や授業スタイルを体験していから入塾を検討したい人は、まず講習から始めてみましょう。

また、講習期間中はキャンペーンを実施している塾も多く、通常より割安な費用で受講できる可能性があります。塾選びの参考として、こうした機会を活用するのもひとつの方法です。

諸経費(施設利用料、システム費用など)

諸経費には主に、施設の維持管理にかかる費用（水道光熱費など）と、学習支援システムの利用料が含まれます。また塾によっては、家庭への配布プリントやテスト作成費用なども諸経費として計上されます。

年間の諸経費は平均して2万円から4万円程度で、支払方法は塾ごとに設定されています。月額払い、半期払い、年額払いの3パターンが一般的ですが、ほとんどの場合、支払方法を選択することはできません。

月額払いの場合は毎月の授業料に組み込まれるため負担が分散されますが、半期払いや年額払いの場合は、まとまった金額を準備する必要があります。特に入塾時期が長期休暇前後の場合、入塾金や教材費、講習費用なども重なる可能性があるため、計画的な予算確保が重要です。

中学生の塾の費用を抑えるコツ

中学生の塾費用は将来のために必要ではあるものの、できるだけ費用は抑えたいものです。しかし、費用面だけにとらわれすぎると、子どもの成長に十分な効果が得られず、「塾に通った意味がなかった」という結果になりかねません。

そこで、費用を効果的に抑える塾の選び方4つのコツをご紹介します。

・複数の塾の費用を比較検討する
・授業科目やコマ数を絞る
・オンライン授業のある塾を選ぶ
・特待生制度などを利用する

それぞれのポイントについて、具体的な活用法と注意点を解説していきます。

複数の塾の費用を比較検討する

塾の入会を検討する際は、複数の塾を比較検討することで、地域の費用相場が把握でき、お子さんに合った塾が見つけやすくなります。

特に確認すべきポイントは、年間の費用比較と授業内容です。同じような価格帯でも、授業形式や指導方針は塾によって大きく異なります。
費用がリーズナブルという理由だけで選んでしまうと、指導内容がお子さんと合わず効果が出ないこともあります。複数の塾を検討し、その中から苦手分野の克服や学力向上に適した塾を選ぶことが重要です。体験授業や個別面談を利用して、具体的な金額や内容をよく確認しましょう。
また、入塾時期についても検討が必要です。無料体験やキャンペーンの実施時期を把握し、費用面でも最適なタイミングで入塾することをおすすめします。

受講科目やコマ数を絞る

費用を抑えるには、授業科目やコマ数の適切な選択も大切です。集団授業であれば3教科または5教科の選択が一般的ですが、周囲の選択に流されず、必要性をしっかり見極めなければなりません。
授業科目は、特に苦手な科目や自主学習が難しい科目を中心に、効率的な学習が可能なように選びましょう。
個別指導塾の場合は、コマ数の調整が可能です。内容をしっかり理解できているのであれば、コマ数を減らすことで費用を抑えることもできます。
コマ数や授業数を減らすことに不安がある場合は、自習室の活用も検討してみましょう。

ただし、科目やコマ数を減らす際は、成績への影響を慎重に検討しなければなりません。志望校合格や成績アップに必要なカリキュラムが確保できているか、よく確認しましょう。子どもとよく話し合い、塾にも直接相談してみるとよいでしょう。

オンライン授業のある塾を選ぶ

オンライン授業に対応している塾を選択するのも、費用を抑える有効な方法の一つです。
オンライン授業は、インターネット環境とパソコンやスマートフォンなどのデバイスがあればどこでも受講可能な授業形態です。近くに希望する塾がない生徒でも、有名な塾講師の授業を受けられるため、人気が高まっています。また、校舎への通塾が不要なため、通塾費用も抑えられるといったメリットがあります。

授業形式は塾によってさまざまです。集団塾のように講師による1対多の授業形式もあれば、個別指導塾のように1対1で指導を行うケースもあります。

ただし、動画を見て授業を進める映像授業の場合は、疑問点をすぐに質問できないため、理解が不十分なまま先に進んでしまう可能性があります。生徒によっては、授業についていけず、学習効果が上がらないこともあるので注意が必要です。
そのため、塾側のフォロー体制やサポート内容をよく確認することが重要です。また、子どもの性格や学習スタイルとの相性も考慮に入れて慎重に検討しましょう。

特待生制度などを利用する

塾によっては、特待生制度を設けているケースもあります。
特待生制度とは、模試の成績や内申点が基準を満たした生徒に対し、授業料の全額または一部を免除する制度です。塾によって基準はさまざまで、いくつかの段階を設けて費用を段階的に軽減するケースもあります。塾にとっても合格実績を公表できるためメリットがあります。そのため、大手塾を中心に多くの塾がこの制度を採用しています。
基準はやや高めに設定されていますが、特待生制度の利用を考えている場合は、各塾に直接お問い合わせください。

また、特待生制度とは別に、奨学金制度を設けている塾もあります。卒塾後の無利子返済や、交通費・教材費の免除など、様々な支援制度があります。
ただし、奨学金制度はすべての塾で実施されているわけではありません。経済的に塾へ通うのが不安な場合は、このような支援制度の有無も含めて検討してみてください。

• 映画『ビリギャル』でおなじみの個別指導塾！坪田塾とは

  坪田塾は中学校1年生～高校3年生、高卒生(浪人生)を対象にした個別学習塾・予備校です。首都圏(東京・埼玉・千葉)、名古屋、大阪、兵庫に22校舎、日本全国に指導を提供するオンライン校を加えて全23校舎を展開しています。

• 坪田塾では、学力や学校のスケジュールに合わせて勉強できる個別プログラムに加え、9つの性格タイプに合わせた教育心理学に基づく指導によって、子ども一人ひとりを支えて寄り添う、「子」別指導に力を入れています。

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